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Producing The Future

TOP MESSAGE

代表取締役社長 大本 修

未来を切り拓くグループ経営の新しい基盤として

社会は今、気候変動や人口減少など、従来の延長線上では解決できない深刻な課題に直面しています。
パシフィックコンサルタンツグループは70年以上にわたり、社会インフラ整備を通じて安心して暮らせる社会基盤の構築を支えてきました。しかし、これからの50年、100年を見据え、より自由で大胆な発想と変革が求められています。
2026年1月、私たちはパシフィックコンサルタンツホールディングス株式会社を設立しました。新たな持株会社体制のもと、事業ポートフォリオを適切にマネジメントし、国際事業や新たな事業を含むグループ全体の中長期的な成長を確かなものとします。
「世界中の誰もが脅かされない豊かな暮らしの実現」と「美しい地球環境を未来へ引継ぐこと」の両立を目指し、持続可能な社会の実現に向けて挑戦し続けます。

パシフィックコンサルタンツホールディングス株式会社
代表取締役社長 大本 修

PACIFIC CONSULTANTS GROUP

パシフィックコンサルタンツホールディングスの設立を機に、パシフィックコンサルタンツグループのロゴを作成しました。すべてのグループ会社がパシフィックコンサルタンツグループとしての自覚を持ち、それぞれの役割を担い、社会に新たな価値を提供していきます。プラチナの色にはグループ各社がそれぞれに輝くことへの期待が込められています。共通のロゴを掲げ、グループとしての一体感をさらに強めてまいります。

世界中の誰もが脅かされない、格差がない豊かなくらしを、実現すること。
すべての生命の源である美しい地球、その環境を守り、未来へ引継ぐこと。

私たちは、この2つの両立を使命として、持続可能な社会をつくります。
そのために、時代とともに変化する社会課題と未来の社会課題を見つけ出し、
インフラエンジニアリングを核とした先進的なサービスによって解決します。
新たな価値や変革をもたらすために、私たちの挑戦は続きます。

未来をプロデュースする

Producing The Future

CONTENTS

社会インフラサービスのプロ集団、新体制へ!震災を経験した社長の「着眼大局、着手小局」

創立75年、日本のインフラ整備を戦後復興の時代から支えてきたパシフィックコンサルタンツは2026年1月、ホールディングス体制へ移行した。大本修社長に新体制への覚悟を聞く。

九州本社が描く地域とまちづくりの未来

震度7の激しい揺れが同時期に連続するという史上例を見ない熊本地震から10年。パシフィックコンサルタンツも九州支社(2025年10月から九州本社)を先頭に「安全・安心な熊本の再生と創造」を目指す復旧・復興事業の一翼を担ってきました。地震や台風、水害など自然災害の多い九州地域における防災・減災はもちろん、地域経済や市民生活を支える社会インフラサービスを担うパシフィックコンサルタンツの役割はますます大きなものがあります。九州本社としてどのように地域の発展に貢献していくのか、九州本社長 長田拓也と、前九州支社長で参与の中野卓朗の二人に話を聞きました。

民間企業との共創で「未来をプロデュースする」

2025年10月、パシフィックコンサルタンツは第75期のスタートに合わせ、新たにソリューションビジネス本部を設立しました。複雑化し多様化する社会課題の解決と新たな価値の提供を目指す民間企業に伴走し、顧客起点でソリューションのデザイン・事業化検討、さらにその実行支援までをビジネスとして担う新組織です。当社が提供するソリューションビジネスとは何であり、これから何を目指すのか――本部長の梶井公美子とビジネスデザイン部長の田中大策に話を聞きました。